職務経歴書の書き方

職務経歴書というのは、転職する際に履歴書と一緒に出す書類です。
一般的に書式は自由ということになっているので、何をどう書いたらいいか戸惑う方も多いのではないでしょうか？

なぜ職務経歴書が必要なのか、人事担当者が職務経歴書をどう扱っているのかわかれば、きっとどのようなことを書いたらいいのかが見えてくるでしょう。

職務経歴書は、書類選考の重要な資料になります。
人事担当者は、その人がどんなキャリアを持っていて、それが欲しい人材のキャリアとマッチしているかを確認しているのです。

でも、多くの職務経歴書を一つ一つじっくり読むようなことはできません。
一人の職務経歴書に目を通す時間は、約４秒であるという話もあります。
まず、第一段階としてさっと目を通し、じっくり読むものとそうでないものを振り分けます。

この段階で、最初の書類選考が行われたと言っても過言ではありません。

じっくり読まれる職務経歴書にするためには、担当者の目につきやすいところに、その会社が求める人材であるとアピールするようなキーワードを配置する必要があります。

そして、じっくり読み返してもらったときに、その会社が求めるキャリアを持っているという内容が、人事担当者の印象に残るように書きましょう。

職務経歴書を書くときは、書式は自由といわれても、A4判で横書きにするのが基本です。
枚数は、多くの職務経歴書をすばやく見る点から考えても１〜２枚にとどめ、箇条書きで簡潔に書きます。

職務経歴書には、年表のように年代順に経歴を書く「編年体形式」と、担当した職務内容ごとに内容をまとめる「キャリア形式」があります。

パソコン・ワープロ使用、手書きのどちらでもかまいませんが、最近ではメールなどで送る場合も多いでしょう。
手書きのものを郵送する場合は、黒のボールペンや万年筆でていねいに書きます。
便箋は避け、真っ白な紙に書いてください。書き間違えたら修正液などを使わず、新しい紙に清書しましょう。

また、郵送するときには挨拶状を添えましょう。

冒頭の中央に「職務経歴書」とタイトルを大きめにつけ、次の行から作成年月日、氏名、年齢を右寄りに書きます。
１〜２行あけて本文に入りますが、その場合、まず自分の希望職種を書き、その下から「職務経歴」として具体的に書いていきます。

その際に注意したいことは、卒業年月や入社年月などの基本データを正確に書くということ。
また、応募資格や実績などは具体的に書き、自分の希望と混同させないことが大切です。

職務経歴は、いつ、どの職場で、どのような仕事をしたのか、ということがわかるように書きます。

実際に行なっていた仕事の中でアピールポイントがあれば、それを強調するのを忘れないようにしましょう。
「社内で賞を取った」「売り上げアップに貢献した」「資格を取った」「講習会を受講した」なども、仕事に直接関係のあることなら書き加えていいでしょう。

書き終えたら、誤字脱字や変換ミスはないか、間違っているデータはないか、わかりやすく具体的に書けているかなどを何度も読み返して確認しましょう。
書き終えてから一晩寝かせ、次の日に再度見直すと、冷静に見ることができます。

職務経歴書のサンプルやテンプレートは、ネット上にもたくさんあります。

転職や人材派遣のサイトには、プロの監修によるものが多く掲載されていて、ダウンロードや自動作成ができるものもありますので、うまく書けない方は利用してもいいでしょう。

・リクナビNEXT　人事が会いたくなる職務経歴サンプル
http://next.rikunabi.com/03/jinji_keireki/index.html
・インテリジェンスの人材派遣　職務経歴書の書き方サンプル
http://haken.inte.co.jp/
・パソナキャレント 職務経歴サンプルあり
http://www.pasona-carent.co.jp/
・＠ぱる 職務経歴書サンプルあり
http://haken.val.ne.jp/
・アイアム 職務経歴書サンプルあり
http://www.i-am.jp/resume/index.htm

職務経歴書は、自分が今まで経験したことがない職種に転職する際にもアピール材料になります。

例えば、前職が事務職だったとしても、趣味が高じて社内のパソコンのメンテナンスを任されていたとします。IT企業に転職したいと思えば、その点を大きくアピールするべきです。

また、営業職に転職しようと思えば、事務職ながらテレフォンアポインター的な仕事をしていたことや、営業事務で営業担当者のアシスタント的な仕事をしていたことなどはアピールポイントになります。

このように、相手の求めているキャリアに自分がどれだけ近いかをクローズアップしてアピールすると、人事担当者にあなたのスキルを知ってもらうことができ、単に職歴を並べるよりもよほど効果的です。

それは、業種や職種の違う会社への転職のときほど気をつけなくてならないポイントです。